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今回は少し過激なので、あまり真剣に考えないで欲しい。健康に悪い。
ことし4月、テレビをみていたら、ある評論家がこんな話をしていた。頭が悪いので誰であったか忘れたが注目すべき発言をしていた。働かない若者の話だ。
「働かない若者が多い。働きたくても職のない人。働きたくない人だ。これがふえれば税収にも影響が出てくる。福祉の見直しも考えなければいけない。問題は、最近ヨーロッパのある重要人物が日本を視察に来た。政府は見どころをすすめたが、その人物はそのスケジュールを無視して秋葉原の若者を見てまわった。その結果「日本の１０年後はない」と断言したという。そういえば、もう１０年ほど前、中国の某要人が「日本の１０年後はない」と嘲笑したという話を思い出した。外国人にいわれるまでもなく日本の若者については日本人の半分が一番よくわかっている。それだけに恐怖する。何もいえない。智恵もない。
じつは若者の中には虚無感が広がっている。価値観が変わるのは、時代によって当然のことだが、社会をリードしてきた大人たちの責任が大きい。少し話はそれるが、いまマスコミは第２の権力といわれているが実態は言論の自由などはなくなった。自由に見えながら時の権力にふりまわされている。まず、アメリカのお陰でバブル経済盛んなころ右上がり経済に警告を投げるマスコミはなかった。さらにエンパイヤ・ステートビルを日本の商社が買収しようとして、経済侵略だとアメリカ人の神経を逆なでした。調子に乗りすぎた日本にアメリカの経済制裁がひそかに大胆に行われた。それはアメリカだけでなくヨーロッパからも行われた。
その一つ。たとえば「日本人は働きすぎる」という話を訳知りの日本人有識者が唱えた。まず公務員は週休二日制を実施した。民間企業も習えといった。その結果、いま日本のサラリーマンは日曜と祭日を合わせるだけで1年に６３日休む。これに有給休暇が加わる。私算だが1年に約２か月半平均休んでいる。給料は上げる。それ以上に物価も上げる。つまり日本人は遊ぶ甘い環境を与えられ、次第に貧富の差が生じはじめた。貧富の差が広がる国は滅ぶ。その象徴的な現象が自殺であり、犯罪である。最近、中国通信日本版をみたら中国が５万人台、アメリカが4万人台、日本が3万人台の自殺者だった。これは自動車事故死より大きい。もっとも日本の自動車事故死数は事故発生日２４時間以内だから、これを1週間以内にしたら数倍になる。興味深いのはこれだけの自殺行為が政治課題にならないことである。理由はもっと問題が山積しているからだろう。
小金を持った大人達は、未成年者を買春、不倫と刺激的な遊びをするようになった。6年前、某建設会社の社員旅行は東南アジアの買春旅行だった。日本の子供達は友達からカネを集めラクをしてカネをもらう方法や遊びを覚えた。学校は教えなくてよい性教育を小学校から教えるようになった。平行して少子化がはじまっている。日本は学校で性教育を受けなくても子供が生まれていた。性教育は女の子を実験道具にしたのだ。 |
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