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｜中高年シニアの健康管理室｜投稿｜ | ||||
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4．若者について
今回は少し過激なので、あまり真剣に考えないで欲しい。健康に悪い。
ことし4月、テレビをみていたら、ある評論家がこんな話をしていた。頭が悪いので誰であったか忘れたが注目すべき発言をしていた。働かない若者の話だ。
「働かない若者が多い。働きたくても職のない人。働きたくない人だ。これがふえれば税収にも影響が出てくる。福祉の見直しも考えなければいけない。問題は、最近ヨーロッパのある重要人物が日本を視察に来た。政府は見どころをすすめたが、その人物はそのスケジュールを無視して秋葉原の若者を見てまわった。その結果「日本の１０年後はない」と断言したという。そういえば、もう１０年ほど前、中国の某要人が「日本の１０年後はない」と嘲笑したという話を思い出した。外国人にいわれるまでもなく日本の若者については日本人の半分が一番よくわかっている。それだけに恐怖する。何もいえない。智恵もない。
じつは若者の中には虚無感が広がっている。価値観が変わるのは、時代によって当然のことだが、社会をリードしてきた大人たちの責任が大きい。少し話はそれるが、いまマスコミは第２の権力といわれているが実態は言論の自由などはなくなった。自由に見えながら時の権力にふりまわされている。まず、アメリカのお陰でバブル経済盛んなころ右上がり経済に警告を投げるマスコミはなかった。さらにエンパイヤ・ステートビルを日本の商社が買収しようとして、経済侵略だとアメリカ人の神経を逆なでした。調子に乗りすぎた日本にアメリカの経済制裁がひそかに大胆に行われた。それはアメリカだけでなくヨーロッパからも行われた。
その一つ。たとえば「日本人は働きすぎる」という話を訳知りの日本人有識者が唱えた。まず公務員は週休二日制を実施した。民間企業も習えといった。その結果、いま日本のサラリーマンは日曜と祭日を合わせるだけで1年に６３日休む。これに有給休暇が加わる。私算だが1年に約２か月半平均休んでいる。給料は上げる。それ以上に物価も上げる。つまり日本人は遊ぶ甘い環境を与えられ、次第に貧富の差が生じはじめた。貧富の差が広がる国は滅ぶ。その象徴的な現象が自殺であり、犯罪である。最近、中国通信日本版をみたら中国が５万人台、アメリカが4万人台、日本が3万人台の自殺者だった。これは自動車事故死より大きい。もっとも日本の自動車事故死数は事故発生日２４時間以内だから、これを1週間以内にしたら数倍になる。興味深いのはこれだけの自殺行為が政治課題にならないことである。理由はもっと問題が山積しているからだろう。
小金を持った大人達は、未成年者を買春、不倫と刺激的な遊びをするようになった。6年前、某建設会社の社員旅行は東南アジアの買春旅行だった。日本の子供達は友達からカネを集めラクをしてカネをもらう方法や遊びを覚えた。学校は教えなくてよい性教育を小学校から教えるようになった。平行して少子化がはじまっている。日本は学校で性教育を受けなくても子供が生まれていた。性教育は女の子を実験道具にしたのだ。
子供からみれば大人に不思議なことが多い。たとえばタバコだ。「有害なら発売禁止にすべきだ」と私も思っていた。ところが驚くことに、タバコは国や地方自治体の貴重な税収源になっているのだ。道路や建物の中でタバコを吸えば罰金をとる自治体がある。そうゆう自治体はタバコの税収を取るべきではない。アメリカの真似をするなら、専売公社を訴える事例が今後、出るかも知れない。
話は戻るが、日本は性教育を即時やめることだ。さらに、少年向きのスゴイ、エロ漫画誌を発売禁止にすべきだ。性については、いつかくわしく書きたいと思っているが、それは精子がどうのこうのという話ではない。私は産婦人科医ではないし、小学校の先生もそうだろう。私が書きたい「性」の話は、精神面のことであり「性の歴史」は「国の歴史」なのだ。たとえばアメリカの先住民インデアン、中国、朝鮮半島、日本、ベトナムの顔には似ている面がある。世界では、ほんの３００年ほど前まで奴隷制度があった。さらに、ほんの６０年ほど前まで世界大戦があった。
最近もイラクやチェチェンで紛争がある。その犠牲者は一握りの指導者以外の国民である。話は戦争ではない。占領者の兵と現地女性の結婚だ。これはアメリカに占領された日本でも多かった。生まれて置き去りにされた子供の多かったことを、どれだけの日本人が覚えているだろう。子供の売買は、いまでもひそかにあるという。昭和30年代まで、そうした「アイの児」は冷たい視線を浴びた。４０年代になって芸能界に進出するようになると「ハーフ」といって、今度はもてはやされるようになった。人の目はいい加減である。
さて、いま日本人は、あらゆる面で堕落した。その中で少子化だ。これを解決するのは韓国を習って徴兵制を実施することだ。1年以上遊んでいる成人は、5年間、自衛隊に入れる。アメリカの失業対策は徴兵制が効果をあげた。そうすれば源泉徴収税もとれるし、住民税も取れる。政府行政があらゆるムダをなくせば財源は出る。
まず社会保険庁を廃止しよう。天下り機関をなくそう。いまＮＰＯ（民間主体の非営利法人）もある。ＮＰＯは減少した中小企業の代わりに、中小企業と同じ法人税も出すのだ。ついでにいえば、法律も改正しよう。憲法第９条は一部修正でおわり。官尊民卑の独裁主義的な公務員法、刑法、民法を大幅に改正しよう。福祉保障法をつくろう。行政は「福祉」だからである。教育は厳しくしよう。スポ根時代が再来している。経済は語源の「国を治め人民を救う。経国済民」の意味を理解して実施しよう。日本も大統領制にしよう。
ただし、かつて中国の美女を愛人にして問題になると残留孤児でもないのにすぐ日本人として帰化させた首相がいた。こんな愚かなことをするから謝罪を繰り返すことになるのだ。そのツケは必ず国民にまわってくる。日本に出稼ぎに来た上海の若者が残留孤児でもないのに日本の政治家を使って帰化し、日本で豪邸を建て、今度は上海の友達を数人連れてきて「日本で土地を買う好機」と話していたのは２年前だった。これ、事実ですよ。どうなる日本。どうなる勉強や努力をしない日本の若者。上海といえば最近、反日運動があったけれど。
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